おかえりなさい、渡り鳥。今年も日本列島のあちこちに渡り鳥が続々と飛来しています。夏の間シベリアで子育てをしていた白鳥やカモなどが、冬を越すために日本を目指して遠路はるばるやってきたのです。
動物には子育てやエサを求めて季節によって移動する種類があり、鳥も例外ではありません。このうち日本と海外と行き来している鳥を「渡り鳥」と言います。この季節に飛来している鳥を「冬鳥」と呼び、オオハクチョウやマガモがよく知られています。
"彼ら"は、地図もコンパスも使わないのに、なぜ遠く離れた地に帰れるのか。それにはいくつかの仕組みがあることがわかって来ました。まずは、太陽を見て方向を決める「太陽コンパス」。太陽と自分の位置を比較しています。それから星を見て方向を決める「星コンパス」。北極星とその周辺にある星座を手がかりに方向を決定します。気象条件によりこれら天体コンパスが使えない時は、風や地形、音波、地磁気などをフルに利用しているといわれています。
最近では、渡り鳥は人の手によって最新技術を搭載した機器を装着され、人工衛星を利用した調査や研究でさまざまな生態が明らかになっています。たとえば、北海道で機器を装着されたハクチョウは、4月に旅立ちオホーツク海を越え、ロシアに上陸。その後内陸部を北上し6月上旬に春の渡りを終えています。
時として地球を半周する渡り鳥の旅は、より過ごしやすい環境を求めながら、同時に弱い個体を切り捨てる過酷なものでもあります。だからこそ私たちは、毎年やってくる渡り鳥の姿に、大きな感動を覚えるのかもしれません。
※参考:
公益財団法人 日本野鳥の会 http://www.wbsj.org/
環境省インターネット自然研究所 http://www.sizenken.biodic.go.jp/
公益財団法人 山階鳥類研究所 http://www.yamashina.or.jp/hp/toppage.html
東日本大震災による被害を受けて運休中だった気仙沼線がこの夏、一部区間でバス高速輸送システム(BRT)による暫定運行を始めたというニュースが報じられました。
公共交通機関としてわたしたちの足となっているバスは、1903(明治36)年に京都で始まった「乗り合いバス」の運行が日本におけるバス事業の始まり。戦後、ワンマンカーがお目見えし、観光バス、都市間長距離バスなどさまざまなバスが誕生しました。それから1世紀を過ぎた現在、バスの形が変わりつつあるのです。
これまで、バスはバス事業者が路線や運行内容を決めるのが当たり前でした。「大量輸送に向いた大きな車体と大通りのルート」というそれまでの概念を覆したのは、1995年に武蔵野市で運行が開始された「ムーバス」です。コミュニティバスやミニバスと言われ、中小型の車両を使用したバスは、住宅地などの狭小な道路も運行でき、バス停同士の間隔を短くしているため小回りが利くので、利用しやすいのが特長です。
高齢化社会へと向かっている日本にとって、生活をするための足の確保は、免許証を返納した高齢者に欠かせない重要な課題。バスは、まさにその重責を担っているといっても過言ではないでしょう。ルートや停留所の選定には住民の意見を取り入れ、病院や公共施設、スーパーといった場所をきめ細かく設定しているところが多いようです。
そして、気仙沼線に導入されて一気に注目されたのが「BRT」です。耳慣れない言葉ですが、Bus Rapid Transitの略で、アメリカが発祥のバス交通システム。専用道路を走るため、渋滞などの交通事情に左右されず、鉄道よりも少ない予算で整備できるという特長を持つ、まさに次世代のバスシステムなのです。
このBRTを2014年の導入に向けて準備を進めているのは新潟市で、政令都市として初めて、過度に自動車に依存しなくても移動しやすい交通環境の実現を目指しているのだそうです。他にも茨城県や岐阜市などで導入が検討されており、今後ますます増えそう。
事業者主体のバスから、地域住民の目線で整備されるバスへ。今どきのバスは、地域の住民にやさしい新しい交通へと変化を遂げているのです。
※参考:
一般社団法人日本自動車工業会 http://www.jama.or.jp/
公益社団法人日本バス協会 http://www.bus.or.jp/
河北新報社 http://www.kahoku.co.jp/
新潟市 http://www.city.niigata.lg.jp/
岐阜市 http://www.city.gifu.lg.jp/
茨城県 http://www.pref.ibaraki.jp/
「ふるさと納税」という言葉をご存じですか? 福井県の提唱がきっかけとなり、平成20年度に生まれた制度で、納税というワードが入っていますが税金ではなく、「寄付」にあたります。簡単に言うと、生まれ育った都道府県や応援したいと思う市区町村へ寄付をした場合、その金額に応じて所得税・住民税から一定額の控除を受けられる制度のこと。所得税や住民税として税金を納めるか、選んだふるさとに寄付をして控除を受けるのか、その選択をわたしたち自身で行うことができる仕組みです。金額は自分で決められますが、住民税と所得税の控除を受けるためには2,000円以上であることが条件で、確定申告の手続きが必要です。
ふるさと納税を受ける地方自治体は全国の都道府県と市区町村。お金の使い道としては自然・環境保護や災害対策など街の整備、歴史的建造物の保護、教育や子育て育成などのほか、使い道を決めない自治体もあります。これらの情報は「寄付金による事業」として都道府県や市区町村のホームページに掲載されていますので、それを見ればお金がどのように使われるのかがわかるわけです。なかには「納税」すると、地域の特産品がもらえたり、施設を割引で使えるなどの特典をもうけるところも。寄付をしやすい環境を整えるために各自治体がさまざまな創意工夫をしているのです。
東日本大震災では、被災地に対しおよそ約1,800億円のふるさと納税が寄せられました(データは平成24年2月のもの)。
生まれ育った故郷に恩返しをするのもよし、何度も旅で訪れているお気に入りの町に感謝の気持ちを込めるのもよし、災害復興や芸術振興などのプロジェクトを支援するのもよし。
ふるさと納税で自分の意思を実行してみてはいかがですか?
※参考:
総務省 http://www.soumu.go.jp/
ふるさと納税情報センター http://info.pref.fukui.jp/furusatonouzei/
ふるさと納税応援サイト http://www.furusato-nouzei.jp/
三重県ホームページ http://www.pref.mie.lg.jp/
沖縄県ホームページ http://www.pref.okinawa.jp/zeimu/furusato/