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2015.12.01更新
 

懐かしさ一新。いま風に盛り上がる、「スタイリッシュ銭湯」。
 

“番台”から“フロント”へ、富士山のペンキ絵からモダンアートへ----。昔ながらの庶民的情緒あふれる銭湯が様変わりしようとしています。レトロなイメージを一新し、オシャレに改装した“銭湯っぽくない銭湯”が続々と出現。「スタイリッシュ銭湯」「デザイナーズ銭湯」などと呼ばれ、これまで銭湯に馴染みの薄かった若い世代の注目を集めています。

東京中央区・八丁堀のオフィス街、7階建てビルの1階部分、洒落たバーのような入口が「湊湯」です。暖簾をくぐると、水泡をLEDで照らした幻想的な光の回廊が迎えてくれ、2つの浴室にはジャズが流れています。

2015年春にリニューアルした「天然温泉 久松湯」(東京練馬区・桜台)の“目玉”は、光の演出。浴室のタテ4m、ヨコ10mほどの白い壁面のスクリーンに映し出されるプロジェクションマッピングです。約20分間にわたって3パターンの幻想的な作品が投影され、お湯に入ってリラックスしながら非日常へとトリップさせてくれます。この効果か、一日の利用客数は改装前の3倍以上の盛況ぶり。

都会では珍しい露天風呂が特徴の「光明泉」(東京目黒区・中目黒)。4階建ての3階テラスにある露天から見上げる夜空は、20〜30代女性に人気。営業時間が25時までということもあって、ランニングやジム帰りに汗を流す“銭湯ラン”も盛んとか。

「ふくの湯」(東京文京区・千駄木)は、さながら老舗の温泉宿の趣き。浴室へのドアを開けて真っ先に目に飛び込んでくるのは、現代風に描かれた赤富士です。

東京・青山で100年以上の歴史を持つ「南青山・清水湯」は、2014年、全面改装して白亜のタイル張りのビルに生まれ変わりました(上階部分はマンション)。男湯はイタリア製、女湯はスペイン製と浴場のタイルを使い分け、シャワーには高級ホテルで使われているドイツ・グローエ社製を採用。ジャズをBGMに、ベルギービールも楽しめるという、「銭湯」とは思えない贅沢さ。

2014年度の全国の公衆浴場数は2,801軒と、対2000年比、約6割減と、廃業の波は広がるばかりです(「全国公衆浴場業生活衛生同業組合連合会」調べ)。そんな厳しい状況のなか、「スタイリッシュ銭湯」が長年の利用客であるシニア層を大事にしながら、新規顧客層を取り込んでかつてのにぎわいを取り戻す起爆剤となるか---今後の“仕掛け”に期待が集まります。

※参考:
湊湯            http://www.minatoyu.jp/
天然温泉 久松湯    http://hisamatsuyu.jp/
光明泉           http://kohmeisen.com/
ふくの湯          http://www.sentou-bunkyo.com/
南青山・清水湯     http://shimizuyu.jp/
日経МJ(2015年8月14日付)


直接お客様と接する場を。「メーカー直営店」の出店、相次ぐ。
 

消費者への情報発信拠点として、また消費者の生の声を聞き取って商品開発に生かせるようにと、最近、分野を問わずメーカーが「直営店」の出店に積極的です。中でも代表的なのが[江崎グリコ]で、高級スティック菓子“バトンドール”(プリッツの高級版)を扱う同名の直営店『バトンドール』が、認知度、話題性、さらに“ここでしか買えない”という限定感のくすぐりを満たして堂々の王道を歩みます。「阪急うめだ本店」「高島屋大阪店」に次いで2015年春には、3号店「高島屋京都店」がオープン。また、2014年には、グリコ初となるキャラメル菓子専門の直営店『キャラメルキッチン』を新千歳空港内に出店。さらに2015年春、JR新大阪駅に、揚げたてスティック菓子の直営店『ぐりこ・やKitchen』をオープンしています。

同社では、9割以上を占めるスーパーやコンビニといった販路の偏りを避けるため、百貨店ではデパ地下の高級スイーツとして、空港や駅では土産物として、新たな販路開拓の一環という位置付けで攻勢をかけています。百貨店サイドにとっても、希少性の高い商品を扱うショップの存在が、他店との差異化にもつながります。

[カルビー]も複数の直営店を展開しています。
北海道から沖縄まで全国9店を展開するのは、『カルビープラス』という揚げたてポテトチップスの店。地域ごとの個性的メニューが人気です。
『グランカルビー』は、季節ごとのポテトクリスプ(高級なポテトチップス)の店で、「阪急うめだ本店」地下の直営店だけで販売。

掃除機でお馴染みの[ダイソン]は2015年春、世界で初めてとなる直営店(『Dyson表参道』)を、英国ではなく日本に開設して話題となりました。“厳しい日本の消費者の声を、他の国に出店する際に生かしたい”というのが進出理由。

ランドセルの[セイバン]は、初の直営店を東京と名古屋にオープン。スピーカーの[ボーズ]は、2015年秋、新たに2つの直営店『ボーズ・セレクトショップ』を大阪と東京にオープンしました。

「直営店」の特徴は、通常の販路で扱う商品とぶつからないような限定品が中心の品揃えが魅力。その希少性が購買意欲を刺激し、デパ地下の某直営店では、商品を購入するための整理券を手に入れようと、配布時間前から長蛇の列ができるほどの盛況ぶり。

PB商品に対抗するという面もあるメーカーの「直営店」戦略。いまや外資系企業に加え、元来消費者と直接つながりのない素材メーカーなども、自社製品を使用した商品を宣伝するために直営店を出店するなど、動きは多彩に。

メーカーが、その距離を縮め接点を増やすために消費者に近づく、“ニア・マーケティング”の成果が注目されます。

※参考:
江崎グリコ     http://www.glico.co.jp/
カルビー       http://www.calbee.co.jp/
ダイソン       http://www.dyson.co.jp/
セイバン       https://www.seiban.co.jp/
ボーズ        http://www.bose.co.jp/
日経МJ(2015年9月18日付)


社員の健康。それが、企業の“健康的経営”につながります。
 

65歳未満の労働力、いわゆる生産年齢人口の減少に歯止めがかかりません。反面、定年延長などによる高齢従業員の増加に伴い、企業が負担を強いられる医療費は膨らみ続ける一方です。そんな状況のなか、多くの企業が、自らの経営課題として「健康経営」に強い関心を寄せ、積極的に導入の検討を進めています。企業がより成長するために、最も大切な資産である社員の健康管理に会社を挙げて投資していこうという考え方です。

[花王]ではいち早く、2010年に「KAO健康2015」を策定し、2012年度から全社でウォーキングキャンペーンを実施。本社食堂では“花王健康ごはん”を提供し、その結果、社員の内蔵脂肪が平均約10%減少しました。

[ロート製薬]は、社員が自発的に健康管理のできる人材になることが重要と考え、「セルフケアプロフェッショナル」の育成を目指します。

[ローソン]では2012年に「健康アクションプラン」を策定。健康診断未受診者とその上司には賞与の減額を課しました。今年度からは、日々の健康管理の記録や運動、各種健康セミナーへの参加などに対し、“ごほうび”として買い物に使えるポイントを付与する「ローソンヘルスケアポイント」を導入(1ポイント=1円、年間で最大1万ポイントまで)。

[JAL]が3年前から取り入れているのが「データヘルス計画」。社員のあらゆる健康データを集めて分析し、隠れ肥満などの生活習慣病予防にきめ細かな対策を講じています。また、各事業所にリーダーを配置して「ウエルネス活動」を展開。ウォーキングや運動会、階段のススメなどを実施。

[リコー]では2014年から、ウエアラブル端末を利用した健康チェックを実施。毎日の健康状態のデータ(歩数や血圧など)と定期健診の結果をデータベース化して経年変化を把握しようというものです。

[オムロン]が取り入れている端末は、自社の歩数計。社員が身に付け、3カ月間の累計歩数と消費カロリーを800以上の部署間で競い合う「オムウォーク」が毎年行われています。

中小企業にもこの波は広がっています。IT企業の[エクスマート]では、タバコを吸わない社員や健康に関するスクールに通うと月2,500円、最大で月5,000円の“健康手当”を支給しています。

今年3月、経済産業省と東京証券取引所は共同で、従業員の健康管理を戦略的に取り組んでいる22社を「健康経済銘柄」に選定して後押し。加えて、経産省は2016年から、従業員の健康管理を担当する役員クラスの責任者を設置することを上場企業に奨励しています。

※参考:
経済産業省             http://www.meti.go.jp/
日本経済団体連合会       https://www.keidanren.or.jp/
花王                 http://www.kao.com/jp/
ロート製薬              http://www.rohto.co.jp/
ローソン               http://www.lawson.co.jp/
日本航空              https://www.jal.co.jp/
リコー                 http://www.ricoh.co.jp/
オムロン               http://www.omron.co.jp/
エクスマート             http://www.exmart.co.jp/
朝日新聞(2015年6月6日付)


 
 
 
 
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